黒人思潮の変化と公民権連合の構築 (2)

── 1943年のワシントン行進運動と愛国主義

藤永康政

序

1940年12月、寝台車ポーター・ブラザーフッド(Brotherhood of Sleeping Car Porters Union)の会長Ａ・フィリップ・ランドルフ(A. Philip Randolph)は、ジョージア州サヴァンナに向かう汽車の中で、同組合副会長のミルトン・Ｐ・ウェブスター(Milton P. Webster)に次のような話を持ちかけた。「いいか、ウェブ、大統領に電話をして、会談を持つだけでは何にもならないんだ。・・・10万人の黒人をワシントンに集め、ペンシルヴェニア・アヴェニューで抗議行進をしようではないか」。その後、彼は、行進の実行に疑問を持つウェブスターを意に介さず、サヴァナで開催されたBSCPの集会で独断的にこの発案を公表した。そして翌年１月15日には、正式にワシントン行進へ参加を募る「コール」を発表することになった。この抗議行進の要求はきわめて明確であった。「忠誠なアメリカ黒人」の「国のために闘い、働く権利」がそうである。[1]　

当時のアメリカは、1940年５月末の緊急管理局、国防諮問委員会の設置に伴い軍需景気による好況を迎え、長く続いた経済恐慌を抜け出そうとしていた。ところが、白人の失業率が1940年４月から８月までの４カ月間に17.7％から13％へ改善される一方で、黒人の失業率はわずか0.1％ほど減少したに過ぎず、黒人に関する限り、恐慌からの出口は未だ見えていなかった。[2]　そこで、1930年代後半以降黒人指導者として頭角を現していたランドルフは、事態打開のために「ワシントン行進」を提唱し、この運動が戦時態勢下に実行されることを危惧したローズヴェルト大統領から、軍需関連産業における雇用差別を禁止する大統領行政命令第8802号を勝ちとるとともに、この行政命令の実施状況を監督する機関、公正雇用委員会(Fair Employment Practice Committee)を設立させたのである。[3]

本稿は、拙稿「黒人思潮の変化と公民権連合の構築(１)──大恐慌とＡ・フィリップ・ランドルフの登場」と併せ、公民権連合形成期と見られている大恐慌と第２次世界大戦時に、当時の時代情況が如何に黒人指導者の問題認識を左右し、後の黒人の運動の行方に影響を与えることになったかを検討することを目的としている。既刊上記論文では、大恐慌を契機に、黒人指導層が、それまでのエリート主義的な運動の見直しを行い、かつてないまでに労働者階級の問題に取り組もうとする努力を示す一方、黒人と白人の利害を別個のものとして捉える彼ら・彼女らの視角、ならびに黒人内部の階級的対立ゆえに、マイノリティの運動としては致命的な運動の孤立を打破することができず、アメリカ社会に確固たる地歩を築くことに成功した労働運動の後塵を拝さざるを得なかった情況をみてきた。[4]　本稿の前半では、かかる1930年代の情況を踏まえたうえで、前稿に引き続き当時を代表する黒人指導者ランドルフの運動を中心に考察し、第２次世界大戦期の黒人の運動の実態の検討を行う。

本稿の考察の中心になるワシントン行進運動(the March on Washington Movement)の推移は、1960年代の公民権運動に多大な影響を与えている。運動の名称が示唆しているように、マーティン・ルーサー・キング・ジュニア(Martin Luther King, Jr.)の「私には夢がある」の演説で有名な「仕事と自由のためのワシントン大行進」のモデルとなったのがこの運動であり、市民的不服従、非暴力直接行動といったガンディ主義の運動戦術が初めてアメリカ黒人に紹介されたのも、実はモントゴメリー・バス・ボイコットではなく、MOWMの運動を通じてであった。[5]　ところで、公民権運動史研究では、公民権運動の成果は法的に是認された人種隔離の撤廃に限定され、大部分が労働者階級である黒人の経済的問題の解決には失敗したとする理解が中心となってきている。[6]　一方、公民権運動が依拠したニューディール連合の形成期の時点で、多くの黒人指導者が優先課題として捉えたものとは、黒人の雇用問題、黒人の抱える経済的問題であった。[7]　では、何故に後の運動の推移は、経済の問題に対処し得なかったのであろうか。本稿は、この問いに答えるべく、公民権連合構築当時の情況を改めて検討することにより、公民権運動研究の新たな一視角を提示しようとする試みである。

１)黒人指導層間のコンセンサス形成

全体主義国家との戦争である第２次世界大戦は、アメリカが戦争に際してしばしば主張する「自由」と「民主主義」がひときわ前面に押し出された性格を持つ。ところが、膚の色のために社会生活の様々な局面から排除されている黒人にしてみれば、日々の生活がアメリカ社会の矛盾を浮き出させているものであり、彼ら・彼女らの戦争に対する態度も一層複雑なものにならざるを得ない。日本が「有色人種」の国家であるがゆえに、アメリカ黒人の間に親日感情が存在しないわけではなかったのである。[8]　

しかしながら、黒人指導層の間で親枢軸国な感情の方が主流であったかと言うと、必ずしもそうではなかった。たとえば、黒人団体の中核である全国黒人向上協会(National Association for the Advancement of Colored People)などは、ナチス・ドイツの反ユダヤ主義に早くから強く反発し、ベルリン・オリンピックのボイコットを訴えていたし、イタリアがアフリカ唯一の独立国エチオピアに侵攻した際にも、イタリア政府に対する政府借款の停止を要求していた。[9]　

また、当時の黒人指導層は、枢軸国側の人種主義に加えて、わずか20年ほど前のことであった第１次世界大戦の経験から強く影響を受けていた。第１次大戦の際には、黒人指導者デュボイス(W. E. B. Du Bois)が、戦時中の抗議行動を中止し戦争政策に無条件で協力することを、NAACP機関誌Crisisに寄せた論文“Close Ranks”で訴えたことがあった。しかしながら、戦争への貢献が戦後の黒人の地位向上につながるとするデュボイスの姿勢は黒人内部から激しい批判にさらされただけでなく、かかる方針を支持した者たちを待ち受けていたものは、結果として、戦時動員解除に伴う解雇であり、1919年のシカゴ暴動に象徴される激烈な人種対立だったのである。[10]　そこで、第２次世界大戦時の黒人指導層は、この経験を踏まえ、積極的に戦争に協力しつつも、人種差別に対する抗議行動を戦時を理由に棚上げしないことを選択することになる。[11]　

この姿勢をいち早く打ち出したのが黒人有力紙Courierであった。Courierは、1940年５月、連邦議会が国防予算の増額を決定するや否や「国防政策の黒人参加に関する委員会(Committee on Participation of Negroes in the National Defense Program)」をNAACPと共同で結成し、「国内と外国における自由の勝利」を目標に掲げる「ダブルＶ運動」を開始した。[12]　また、同じく代表的黒人紙のDefenderには、競合紙が発案した「ダブルＶ」の言葉は使わずとも、内容としてはまったく同じである次のような論説がアメリカ参戦以前に掲載されていた。

国家の歴史にとって死活的意味をもつ今、アメリカ黒人の心は、この国の他の市民と一体である。しかし、国旗と国旗が象徴するものに忠誠を誓おうとも、我々は過去に約束が破られたことを忘れるわけにはいかない。我らは、アメリカに対し、黒人に守ることを求めている民主主義を、完全な形で与えることを要求する。[13]　(ゴシック部、原典大文字)

このようなキャンペーンが黒人紙を中心に繰り広げられていく一方、黒人指導層はローズヴェルト大統領との直接会談を要求し、1940年９月27日に、組織労働に属する黒人を代表してランドルフ、NAACPのウォルター・ホワイト(Walter White)、そして黒人の経済問題を活動領域にしていた全米都市同盟(National Urban League)のＴ・アーノルド・ヒル(T. Arnold Hill)からなる代表団がローズベルトと会見するに至った。その場で、黒人代表団は人種差別に対する抗議行動の中止要請には反発を示す一方、大統領行政命令という形で軍隊における人種隔離の撤廃と軍需関連産業における雇用差別を禁止すること一致して主張し、言わば「ダブルＶ」の路線に沿った要求を突きつけたのである。[14]　つまり、戦時という情況が、1930年代の敵対的組織間競争を乗り越えて黒人指導層間の意見の不一致を解消させ、「ダブルＶ」のコンセンサスを生み出していたのだった。[15]　

この要求に対しホワイト・ハウスは、黒人を陸軍准将に初めて任官し、戦時労働機関である合衆国雇用局(United States Employment Service)に黒人の補佐官を登用するなど、官職任命による個別的・部分的対応を行ったに過ぎず、雇用差別の問題に関しては何ら具体的な矯正策を講じなかった。その結果、労働力不足が問題となり始めていた1941年秋でさえも、軍需関連産業の半数以上が依然として黒人の雇用を拒否し続けていたのである。[16]　黒人は熟練職に不適であると見なす人種主義を露呈する次のような航空機製造会社社長の発言は、軍需関連産業の各所で耳にするものだった。

黒人の意見にはまったく同情するが、黒人がどのような訓練を受けていたとしても、機械工や航空機組立工として黒人を雇用することは会社の方針に反している。守衛としてならば、雇ってもいいのだが。[17]　

そこで、ランドルフがワシントン行進の「コール」を発したのである。

２)黒人の組織的圧力形成

これまでのランドルフの運動を特徴づけるものとは、境遇改善を望むならば黒人自身が努力をしなくてはならないという、黒人の自助の追求であった。[18]　「コール」に見られる主張にも、政府に行動を迫るためには、黒人が人種として団結しなくてはならないという彼の強い決意が見られる。[19]　この黒人自助の追求がブッカー・Ｔ・ワシントン以来の黒人の運動の伝統的形態であるのに対し、ランドルフには、また、労働運動の影響を強く受けた大衆志向が見られる。例えば、彼は次のように述べていた。

今やパワーや圧力は僅かな知識人の側にあるのではなく、大衆の中に存在し、大衆の中から流れ出ているのである。しかしながら、パワーは、大衆それ自体に存在しているのではない。パワーとは組織化された大衆、明確な目的に向けて団結した大衆こそが持つのである。[20]　

そして、この大衆志向ゆえに、労働運動が昂揚した1930年代に、ランドルフが黒人指導者として台頭することになったのである。[21]　さらに「ワシントン行進」を提唱した頃のランドルフになると、この大衆志向に加えて、(１)「行進」という行動主義的戦術に見られる戦闘的な姿勢、(２)戦争の大義に対する忠誠、つまり「愛国的」と表現できる姿勢、を特色として新たに認めることができる。[22]　

NAACPやNULの黒人指導層は、このランドルフの呼びかけに応じ、４月１日、発案者のランドルフを委員長に「ニグロ・ワシントン行進委員会(Negro March on Washington Committee、MOWC)」を結成し、「行進」という統一行動に向けた具体的準備を進めていった。そしてMOWCが行進を７月１日に挙行すると発表してから約１ヶ月後の５月末までに、鉄道のハブを拠点にMOWCの支部が次々に設立され、北部の主要都市のほとんどで「行進」のアイデアが浸透していくことになった。このMOWCの草の根の組織化を担ったのが、仕事がら全米各地を転々とし黒人社会内の「メディア」としても機能していた、ランドルフの権力基盤BSCPのポーターたちであった。[23]　

このような黒人側の一致した要求に対し、ローズヴェルト大統領は銃口を突きつけられた形では交渉に応じることはできないという姿勢を採った。交渉の前提条件として行進の中止を求めたのである。ところが一方、保守的と目されていたNAACPでさえも、行進実行予定日に向けて残る日はあと１ヶ月あまりとなってきた６月、ウォルター・ホワイトの行動を追認する形でMOWCの活動を団体として正式に支持することを決定し、黒人指導層の側の結束はますます強固になっていった。[24]　そこで政府は、黒人指導層と親交の厚いエレノア・ローズヴェルト(Eleanor Roosevelt)を通じて説得に乗りだし、行進の目的にはシンパシーを示しながらも、南部都市の一つであるワシントンＤ・Ｃで黒人による抗議運動が実施された場合、暴力的衝突につながりかねないと、秩序維持の必要性から行進の中止をあくまでも要請した。ところが、この要請に対してランドルフは、行進を実施することが愛国的行為であるとの姿勢を断固として貫く。[25]　今やMOWCとして統一戦線を形成していた黒人指導層側は、大統領行政命令の発布という具体的な要求を提示しており、黒人に影響力を持つ者を通じての説得では行進を中止させるのは不可能であった。

ところで、大統領行政命令とは、アメリカ黒人の歴史にとって特別な意味を持つものである。そもそも奴隷解放令が、議会の制定した法ではなく、戦時下に発布された大統領行政命令だったのだ。この象徴的意味あいを最大限に生かすために、MOWCは、行進の場所を、当初ランドルフがウェブスターに示唆したペンシルヴェニア・アヴェニューから、リンカーン記念堂を目指すコースへと変更した。そのうえで、「リンカーン大統領が奴隷解放令を発布したのも戦時」であったと主張、史的先例を引き合いに出すことで改めて軍の最高司令官たるローズヴェルトに勇断を迫っていったのである。[26]　このようなMOWCの戦略は、運動の持つ効果の面からも重要な意味あいを持つ。南北戦争という国民的歴史経験を引き合いに出すことで、アメリカ人の集団的記憶を喚起し、黒人の運動に正当性を与えることにもつながったのだった。[27]　つまり、MOWCは、アメリカの「愛国者」として持ちうる策を総動員し、マイノリティたる黒人の運動にとっては致命的な孤立化を回避することに成功したのであった。そして、６月18日に、ローズヴェルト大統領が、手詰まり状況を打開するために、生産管理局(Office of Production Management)の代表を交え、ランドルフ、ホワイト達からなるMOWCの代表団と会談を持った時点になると、以前は行進の中止を求めていたニューヨークのラガーディア市長(Fiorello LaGuardia)などはMOWC代表団の見解を支持する側に転じていた。そして、この会議の結果、ついにローズヴェルト大統領はランドルフらの要求に屈し、行進の中止と引き換えに行政命令を発布したのであった。[28]　

３)ワシントン大行進運動(March on Washington Movement, MOWM)結成

この行政命令によって設立されたFEPCが雇用差別是正に使用した手段は、(１)差別慣行の停止命令の発布、(２)公聴会を開催し、差別的労働行為の停止にむけた世論を作り出す、の２点であった。そこで、FEPCは、1941年10月のロサンゼルス皮切りに、ニューヨーク、セントルイス、シカゴなどの各地で公聴会を開催するのであるが、白人女性の労働参加がかつてない規模で進行する一方で、黒人の雇用は遅々として増加しなかった。それにも関わらず、FEPCは、差別慣行停止命令という強制力を行使するよりも、公聴会による説得手段の方をあくまでも優先していった。その結果、FEPCが活動を開始して２年が経過した頃の戦時労働局(War Manpower Commission)の調べによると、1943年７月までの１年間に、軍需関連産業の全雇用人口に占める黒人の割合は18.2％から15.9%へと、逆に減少傾向を示すことになってしまったのである。[29]　

公聴会という、パブリシティによる説得手段に頼る場合、特に問題になるのが、黒人雇用に関する白人労働者の動向であろう。悪評が広まることを好まない雇用者側と労働組合の利害とが一致した場合には、公聴会を通じての雇用差別撤廃は少なからず成果をあげたはずである。そこで組織労働の対応を見てみると、加盟組合に黒人労働者を多数抱えていた産業別組織会議(Congress of Industrial Organization)では、人種差別に関する調査を行う委員会を設置するなど、黒人雇用に好意的な、もしくは差別に反対する感情が少なからず存在していた。しかし、人種差別的であるとかねてより批判されていたアメリカ労働総同盟(American Federation of Labor)では、白人に組合員資格を限定している組合の追放を求める所謂「ランドルフ決議」が、組合員資格の判断は加盟組合の自治問題であると理由で否決され続けている情況にあった。[30]　つまり組織労働の姿勢はよく言って曖昧であり、この曖昧さに頼らざるを得ない手段では、黒人の雇用を促すのに明らかな限界があったのである。[31]　

このような中、ランドルフは、BSCPが属しているとともに、人種差別的職能別組合の存在で悪名高い鉄道産業問題の雇用差別問題に取り組み始め、黒人熟練工の雇用促進を目的に黒人機関士組織化暫定委員会を結成し、FEPC公聴会に向け証言・証拠の準備を進めていた。[32]　ところが、この鉄道産業の雇用差別に関する公聴会が深南部アラバマ州の工業都市バーミングハムで開催されるや否や、南部出身の議員によって公聴会中止を求める政治的圧力が行使され、連邦議会の南部民主党員を離反させることで重要な戦時立法の審議が滞ることを恐れたローズヴェルト政権の政治的判断によって、公聴会の中止と無期延期が決定されてしまった。[33]　さらに、設立当初は大統領直属の機関として独立した地位を享受していたFEPCは、1942年８月、戦時生産局(War Production Board)の下部組織に変更され、FEPCが戦後も継続して存在するためには新たな行政命令もしくは立法措置が必要となった。戦時ゆえの臨時措置であるFEPCの力は極めて弱体化することになったのである。[34]　当然のことながらFEPCに関する反感は南部で特に強く、北部では雇用差別の実態の公表が悪評になるのに対し、南部では、かつてない規模で女性の産業労働者が増加している中、黒人と職場を共にすることが「異人種間結婚」のような性的暗示を含むことになり、黒人を雇用すること自体が産業にとっては「悪評」になるのであった。[35]　

このような動きに対しランドルフは、行進は中止ではなく延期であると主張、行政命令獲得の最大の力となった大衆的圧力を再度形成することを目的に、MOWCを基礎としてワシントン行進運動(March on Washington Movement, MOWM)を新たに組織し、1942年夏に全米各都市で大規模な集会を開催していった。その中の一つ、６月にニューヨークで開催された集会では、労働者階級の黒人を中心に18,000人の参加者を集めることに成功する。[36]　さらに、1942年末頃から、彼は、「憲法を遵守し、人種隔離を廃止することで、ムッソリーニ、ヒトラー、裕仁に打ち勝とう」と言うスローガンの下で「我もアメリカ人なり"I am American, Too"集会」を開催することを提唱し始める。[37]　1941年春とは異なる実際の戦時下にあって、ランドルフの愛国的抗議の調子は、戦争を支持することに当たってより明確に、そして激しくなっていったのである。ランドルフがthe black leaderと呼ばれることになったはこの頃であった。

これらの主張・行動から、黒人の運動が、戦時の情況の中で、「民主主義」という主義・原則の実現を迫る道義的調子を帯び始めてきたのを認めることができる。言わば、雇用という経済問題に関して政府に行動を促すために、が使われ始めたのである。経済的問題を直接的に追求せざるを得なかった大恐慌期の情況を想起するならば、かかる黒人の側の変化は第２次世界大戦時における変化として特筆することができよう。そして、この愛国的抗議運動は、ニューディール以後の生活の諸側面の組織化が進んだアメリカにあって、黒人がイニシアティヴを握る運動として組織的に展開されたのである。ここにMOWMに特有の史的意義がある。

４)1943年の都市暴動と公民権連合の構築

「我らもアメリカ人なり集会」を成功させて勢いに乗ったランドルフは、1942年９月、MOWM政策会議(policy conference)の開催を呼びかけた。この会議の目的は、黒人の自助努力を促進するためにMOWMへの加盟資格を黒人のみに限定することと、NAACPなどを吸収合併した形で新たな独立組織を結成することであった。[38]　ところが、NULやNAACPは、連合組織であったMOWC、そして多くの参加者を集めていたMOWM主催の大衆集会へは積極的に協力したものの、この時のランドルフの提案には強く反発し、結局、政策会議への参加を拒否することになった。[39]　戦時であろうとも、黒人コミュニティという限定された場で支持を争う組織的競合関係はやはり存在し、MOWC結成当時の黒人指導層の連帯は消え失せていった。そして、組織間の敵対的競争から衰退したナショナル・ニグロ・コングレス(National Negro Congress)の経緯を繰り返すかのように、MOWMの実際の“組織化”となると、NAACP、NULの反発の中で、1942年の中頃から停滞状況を示し、運動資金すら枯渇するようになっていった。[40]　

【表１】
	Yes	No
シカゴ	58	41
シンシナティ	40	60
ワシントンＤ・Ｃ	28	71
デトロイト	60	35
ニューヨーク	51	46
フィラデルフィア	42	54
セントルイス	65	28
テキサス州	30	68
テネシー州	31	65
サウス・カロライナ州	40	57
ノース・カロライナ州	27	70
ピッツバーグ	46	52
アトランタ	20	75
フロリダ州	38	60
ルイジアナ州	35	60
ロサンゼルス	54	44
オハイオ州	46	51
南部全体	39.4	55.2
北部全体	44.5	51.3
男性	41.3	54.2
女性	44.2	51.7
総計	41.8	53.1

ところが、黒人諸団体の足並みの乱れと実際の組織化の停滞から、MOWM流の“アジテーション”には支持が集まらなかったと判断することは早計であろう。例えば、幾度となく首都での行進実行を主張し続けていたMOWMに関し、Courierが行った「行進の実行は実利につながるか」という黒人世論の調査は表１のような結果を示している。[41]　ここで注目されるのは、 シカゴやニューヨーク、ロサンゼルス、セントルイスといった、FEPCが大きな公聴会を開催した都市において、「行進」への比較的高い支持率が見られる点である。これらは、実態としての組織化が停滞している中にあれども、FEPCを梃子に現状の打破を目指すMOWMの戦闘的なアジテーションに対し、潜在的な支持が存在していたことを示すと考えられよう。

MOWMに団体としては不参加を決定したNAACPが、独自の組織化運動に乗り出したのがこの時期であった。そして、戦時中に最も成長したのがNAACP青年部である。ところで、先にMOWCが行進の中止を決定した際に、MOWC指導層は、あくまで行進の実施を望む青年黒人からの批判にさらされていた。[42]　つまり、NAACP青年部の拡大は、MOWC、MOWMの運動に伴って生じた青年黒人の戦闘性の昂揚なくしてはありえなかったであろうし、人員・資金の両面でランドルフのBSCPとは比較にならない力を持っていたNAACPが、かかる情況にいち早く乗じて組織勢力拡大に成功したのであると考えられるのである。そして、戦後の公民権運動との関係からからみると興味深いことに、この戦闘的な批判勢力の先頭に立ったのがベイヤード・ラスティン(Bayard Rustin)であり、 NAACP青年部組織化をニューヨークの本部から指揮したのは、エラ・ベイカー(Ella Baker)なのであった。その後、ラスティンは1963年の「仕事と自由のためのワシントン大行進」では行進実行の責任者になり、ベイカーは、若きキングが結成した南部キリスト教指導者会議(Southern Christian Leadership Conference)の活動を執行委員長として軌道に乗せ、学生非暴力調整委員会(Student Nonviolent Coordinating Committee)結成の調停を行うとともに60年代の黒人青年ラディカルに大きな影響力を及ぼすことになるのであった。[43]

また、表１では比較的「行進」への支持率が低い南部と雖も、この数字が「現状に満足」していることの反映であるとは言いがたい。MOWMが直接行動という当時では極めて戦闘的な運動手段を提唱していたことを考えると、南部における数字は、むしろアクティヴィズムが黒人の中で支持を広げていったことを示すとも考えられよう。ここでも運動の先頭に立ったのは黒人青年であり、例えば、共産党を中心とする勢力によって人民戦線期に結成された南部黒人青年会議(Southern Negro Youth Congress)は、アラバマ州バーミングハムを拠点に、選挙権の剥奪を可能にしている人頭税の廃止を要求するデモ行進や有権者登録運動を活発に推進していた。このSNYCのアトランタ大会(1943年)の参加者を見ると、マーティン・ルーサー・キング(シニア)や、後にモントゴメリー・バス・ボイコットの指導者の一人となるラルフ・アバーナシー(Ralph D. Abernathy)の姿が見られ、運動のスローガンも、「国内におけるKKKの打破と外国におけるヒトラーへの勝利に向けて、南部黒人青年の結集を」と、MOWMに酷似したものであった。つまり、戦後の公民権運動の指導層が、南部北部を問わずに、「ダブルＶ」の愛国的抗議運動を激しく展開する中で形成され、運動の経験を積んでいたのがこの時期に他ならない。[44]　

他方、一般の黒人労働者の動向を見てみても、活動の活性化を認めることができる。その一つの徴候がFEPCへの提訴である。大統領行政命令8802号は、人種、膚の色、信条、性による差別を禁じたものであり、差別的労働行為には、当然人種差別以外の事例も含まれる。しかしながら、1943年以降３年間の提訴件数約12,000件の中で、実に約80％が黒人の雇用差別に関するものだったのだ。[45]　

このように黒人労働者の期待を集めていたFEPCが所期の目的を達成できない場合、黒人の高まった期待は容易にフラストレーションに変わっていく危険が高まる。また、忘れてはならないのが、黒人の抗議運動、ならびに運動組織化努力は、他�